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ジャパンオンラインスクールの提供サービス
J-OSが選ばれる理由
目的・レベルに応じてレッスンをカスタマイズ
御社事業において外国人人材に求められる能力を見極め、最適な研修プランを立案します。
指導経験豊富な講師とグローバルビジネスの経験者が共同で研修のプランニングを担当します。
リアリティが違います！
厳選された一流の教師陣
厳しい採用基準で、採用率はたったの６％。
業界の中でももっとも厳しい要件をクリアーした講師です。
講師のレベルが違います！
２４時間いつでも、世界中どこでも
J-OSの研修ではどこからでも受けられるため、余計な通学時間も交通費も必要ありません。
出張中のホテルからでも受講可能です。海外の社員、内定者への研修も可能です。
また、研修ご担当者様の負担軽減にも貢献致します。
窓口を一本化でき、研修の運営、管理に関する業務を大幅に軽減することが可能です。
受講者にとっても、研修ご担当者にとっても、高い利便性！
コストパフォーマンス
オンラインレッスンを導入することで、運営コストを大幅に抑えることが可能となり、
従来と比べて４０％ほど安く受けられるようになりました。
高いクオリティを維持したまま大幅なコストダウン！
常にクライアントの立場でご提案
プロの教育者として、また同時にプロのサービス提供者としてクライアントに接します。
コストリターンの最大化はもちろんのこと、研修ご担当者の業務負担まで考慮した提案を行います。
クライアントへの最大貢献は弊社のモットーです！
日本語研修を
失敗させないための
７つのポイント
当社代表の小池が日本アセアンセンターで行った講演
「日本企業における ASEAN出身職員への日本語教育」より一部抜粋したものです。
外国人への日本語研修を検討されている企業の方々の参考になれば幸いです。
※講演時の資料はこちらからもご覧頂けます。
日本語能力の
必要性が外国人に
理解されていない。
日本語能力の必要性に疑問を抱いたまま日本語研修を受けても効果は半減します。
学習効果 = 学習意欲 x 学習内容 x 学習時間 を理解しましょう。
【ポイント】
職場でどういうレベルが求められているかの説明を丁寧に行い、理解を得る事が第一歩です。「日本語能力の必要性は本人たちも認識しているだろう」と想い込まないようにしましょう。「自分はグローバル要因として採用されたのだから、日本人が英語で話すべきだ」と考えている外国人は少なくありません。
同じ外国人社員に苦労話をして貰うのも有効です。受講を選択制にする(自己責任にさせる)のも一手です。希望者に受講するための条件を課せば緊張感も失わなくて済みます。
日本語研修を
行うことを
事前(採用前)に
伝えていない。
日本人の場合、会社が研修費用を出してくれたら「ありがたい」と思うかもしれませんが、
外国人には必ずしも感謝されるとは限りません。むしろ、「契約外の時間を拘束される」と
感じる人も多くいます。
【ポイント】
採用選考過程で、「業務で日本語がどの程度必要か」「研修を行う予定があるか（その期間や回数・負担・内容も）」「受講は必須か否か」「受けるにはどんな条件があるか」「どうしてこの研修が大切か」「会社としてどういう考えで実施しているか」などを曖昧にしないでシッカリ伝えましょう。
特に初めて外国人を採用する場合、日本語研修のことまで決めずに採用を進めるケースが多くあります。そのような場合でも、シッカリと説明していくことが大切です。外国人の方々は必要性を認識すれば、積極的に取り組むことが多いです。
現場ニーズを
把握できていない。
現場でどの位の日本語能力が求められているか分からないと、最適な研修プログラムを組むのが難しくなります。研修・採用チームと配属先のコミュニケーションが不十分な場合に起こりやすい問題です。特に研修・採用業務が別会社化・別部門化している企業ほど、配属先も任せっ放しにしてくるケースが多くなりますので要注意です。
【ポイント】
研修を始める前に、「お客様など社外との応対はあるか」「メールや書類は日本語で書く必要があるか」「日本語だけの会議への参加頻度」などを現場(配属先)と共に確認し、どのレベルの能力が必要か客観的な基準をもとに把握しましょう。（そのためには、配属先の協力を得る事がポイントです。）また、研究職と営業職では現場のニーズも異なるはずです。配属先によって求められる要件が違えば、提供する研修の内容も違って然るべきです。必ずしも画一的にする必要はありません。
日本語能力を
客観的に測る
指標が無い。
「日本語能力試験のＮ１合格者を採用したのに会話が出来ないので対外的な仕事を任せられない」というケースは多くあります。
【ポイント】
日本語能力試験（JLPT）は会話力などのコミュニケーション能力は測れません。「JLPT N2相当以上」というような基準は実はとても曖昧なのです。JLPT以外の指標(BJT=ビジネス日本語能力テスト、OPI＝会話力テストなど)の活用を含め、外国人採用における日本語の要件定義から着手しましょう。
弊社の日本語能力測定テストは海外からも受験可能なため、選考時の指標に活用される企業様が増えております。お気軽にご相談下さい。
配属先の理解、
協力が足りない。
業務時間中に受講させる場合、研修に集中できる環境でないと効果が半減します。
【ポイント】
外国人社員の指導員は優秀で異文化コミュニケーション能力が高い人材に任せるべきでしょう。極まれに、優秀な外国人人材にヤッカミを抱く日本人がいます。貴重なグローバル人材の能力の芽を摘まないように、受入側でダイバーシティ研修を行う事も検討しましょう。
採用担当と
研修担当との
連携が悪い
入社前の研修は採用チーム、入社後の研修は研修チーム、と役割が明確に区分されている場合、入社前後で一貫した研修を行うことが出来ないケースがあります。これはセクショナリズムがある大手企業ほど要注意です。
【ポイント】
入社前、入社後に行う研修の一覧を共同で作成し、情報交換や課題の共有をしていく風通しの良い運営を目指しましょう。
日本人には
日本語研修の
良し悪しが
分かり難い。
日本人向けの英語研修と同じスキームで進めようとするのは、社内申請が通りやすいなどの理由から充分理解できるのですが、外国人にとっての日本語学習は、我々日本人における英語学習とは全くの別物です。
【ポイント】
職場御社における日本語研修のベストプラクティスをゼロベースで作り上げて行くようにしましょう。また、もし外国人社員がいれば日本語研修の企画を任せてみるのも一手です。
ジャパンオンラインスクールからのお知らせ
2022年01月25日 : 「ビジネスパーソンのための日本語学習法」の寄稿を開始しました。
2021年10月19日 : 「新入社員のための日本語(動画コース)」を公開しました。
2021年10月04日 : 当社ライティングコース責任者の白崎先生が
「１０の基本ルールで学ぶ 外国人のためのビジネス文書の書き方」
という本を出版しました。
2021年09月24日 : サービス提供国数が５2か国になりました。
2021年07月26日 : 採用事例：東証一部上場金融機関様で22回目の研修が決定しました。
2021年01月25日 : ジェンダーフリーに関する弊社対応について
2020年11月30日 : 採用事例：グローバルコンサルティングファーム様での研修が開始しました。
2019年03月13日 : 外国人留学生のための就活日本語講座(動画コース)を無料公開しました。
2018年05月29日 : ITビジネス日本語(動画コース)の提供を開始しました。
2018年04月02日 : 町田先生がＪ-ＯＳに加わりました。
2017年02月13日 : チャリティセミナー（日本語教師向けセミナー）を実施します。
2015年07月13日 : 受講者の声を更新しました。
2013年09月03日 : テレビ東京のワールドビジネスサテライトで紹介されました。
