豊富な導入事例
２００４年に世界初のオンライン日本語学校として創業した当社は、
お陰様で、東証一部上場企業をはじめ、多くの企業様にご利用頂いております。
このページでは実際に当社の日本語研修を導入頂いたクライアント企業様の事例をご紹介いたしますので、
日本語研修を初めて導入する企業様やカリキュラム作りでお困りの企業様のご参考になれば幸いです。
事例１ ： 小売系企業（東証一部上場企業）、新卒入社予定者２０名
こちらのクライアントは、日本の大学・大学院を卒業した外国人留学生を毎年多数採用されており、
当社にお任せ頂いてから４期目になり、累計で８０名以上の方々が受講されています。
全員ＪＬＰＴのＮ１・Ｎ２レベルの方々で、日常会話に問題は無いものの、
お客様や取引先のフランチャイズオーナーと接する際の敬語やビジネス会話力、マナーなどに不安があるため、
入社前の内定者研修として、店舗用語、ビジネス会話、日本のビジネス文化を中心に行っています。
ロールプレイ演習では、クライアントの業務内容を詳しくヒアリングし、例えば、
『来店されたお客様に「コンセントを貸して欲しい」と言われた場合にどう対応するか？』
というようなリアルなシチュエーションを徹底して選び、実践的な練習を行っています。
「敬語には不安がありましたが、このような研修を入社前に受けられた事で、
店舗に配属されても、自信を持ってお客様に接する事が出来ました。」と感謝の言葉を毎年多く頂いています。
また、当社にお任せ頂く以前は集合研修形式で行っていたそうですが、内定者を地方から呼ぶために
かかっていた交通費、滞在費、会場費等の負担が不要になり、合計で１９０万円*のコストダウンを実現されました。
【内訳】
交通費４万円（片道２万円）／人、宿泊費４万円（１泊８千円×５日）／人、研修会場費３０万円（１日５万×６日）より、
事例２ ： 機械系メーカー（東証一部上場企業）、中国現地法人の幹部候補生名
こちらのクライアントは自動車関連メーカー様で、「事業と人材のグローバル化」を積極的に進めてされていらっしゃいます。
その一環として、将来の海外現地法人と日本本社とのパイプ役になってもらうために、海外の幹部候補生を日本に招聘し、
本社で２年間のＯＪＴ研修を実施するプログラムを立ち上げられました。
そのOJT研修の内容をヒアリングした結果、以下の３点にウェイトを置いて研修を行いました。
・ＯＪＴを受ける際の日本人社員からの説明を理解出来るようにする
・将来の人脈作りとして、各部署のスタッフとの日常会話を通じてのコミュニケーションを強化する
・日本語でのレポート作成も必要なため、ライティングの練習も行う
ＯＪＴの前半期間は「社外とのやり取りはほとんど無い」との事でしたので、前半は社内用の表現、後半は社外用のより丁寧な表現、
というようにカリキュラムを組んだ事で、受講者の負担を軽減させ、さらに、必要な表現を必要なタイミングで学べるようになりました。
さらに、クライアントが求める「理想の人材像」をヒアリングしたところ、「日中間のパイプ役」という機能が重要であると判断し、
ライティングでは、『日本と中国のビジネス習慣の主な違いを述べた上で、日本人は中国で、 中国人は日本でビジネスをする際、
それぞれ何に気をつけるべきか？』というようなテーマを設定し、双方のギャップを深く理解し、さらにそれを自らの言葉で
アウトプット出来るようにしました。この結果、最後の成果発表では、「自分が今後の日中間のパイプ役になっていくための意気込み、
そして、会社に対する感謝の気持ち」も述べられ、日本人以上に日本人らしい一面も伺えました。
このように日本語研修を上手く活用すれば、異文化理解を深める事も可能です。
事例３ ： 化学品メーカー（東証一部上場企業）、日本本社で初めて採用した外国人社員名
こちらのクライアントは化学品メーカー様で、これまで海外現地法人では外国人の採用を行っていたものの、
今回初めて本社で外国人を採用されました。
日本人新入社員と全く同条件での採用ではあるものの、社内研修やチーム内でのコミュニケーションに苦労している様子が伺えたため、
日本語研修を通じて、
・日本のビジネス習慣の体得や、
・チーム内での（特に先輩社員との）コミュニケーション向上
を実現できるようにカリキュラムを組みました。
この方は、JLPT N１合格済みでしたが、「考えや意見を円滑に伝えるスキル」が不足していた(物言いがストレート過ぎた)ため、
その点の改善にウェイトを置いて会話練習を繰り返しました。 また、業務に対するモチベーションも懸念されたため、
本人の担当業務（広報）に合わせて、『広報が優れている他の企業を挙げ、その成功している要因や参考にすべき点を述べよ』
というようなライティングテーマを与え、自らの言葉でアウトプット出来るようにしました。
この結果、「展示会で日本人クライアントへプレゼンした時も自信を持って出来ました」と笑顔で報告してくれました。
また、後日、採用イベントにおいて外国人向けの会社説明を任されたとお聞きしており、上司の方からは、日本人の先輩社員との
コミュニケーションも解消された、と報告を頂きました。
事例４ ： 重工メーカー（東証一部上場企業）、新卒入社予定者７名（欧州の大学卒業者）
こちらのクライアントは、ビジネスのグローバル化に伴い外国人採用も積極化されていらっしゃいます。
特に昨今は、日本やアジアの大学の卒業者のみならず、ヨーロッパにも採用の対象を広げております。
日本語科の卒業生といっても、やはり、日本やアジアと比べると、欧米の大学の方の日本語力は見劣りすることが多く、
入社前に如何にビジネスレベルまで引き上げるかが問われます。また７名のレベルもバラバラだったため、
個別のカリキュラムを作成し、各自のレベルに合わせた研修を、ビジネス会話力、ライティング力強化を中心に行い、
全員のレベルアップに成功しています。
こちらのクライアントでは、受講者からの弊社講師に対する評価が非常に高く、従来他社で行っていた入社後研修も
弊社にお任せ頂けるようになりました。また、採用最終決定前（内定前）に当社の日本語能力測定テストを受けさせることで、
候補者の日本語能力が社内基準を満たしているかどうか判断されていらっしゃいます。これにより、候補者を最終面接のために
日本に呼ぶための渡航費・滞在費などの無駄な出費を抑制する事にも成功されていらっしゃいます。
事例５ ： メガバンク（東証一部上場企業）、アジア拠点の在籍社員
こちらのクライアントは、以前、別のオンライン日本語コース(WEB自習型)をローカルスタッフ向けに提供されていらっしゃいましたが、
継続率が著しく悪い、との事で当社にご相談を頂きました。
受講対象者がゼロビギナーから上級レベルまで多岐にわたるため、また、会社の規定上、各自の受講可能回数が制限されるため、
全体を２２レベルに細かく分け、オリジナルカリキュラムを作成致しました。文字学習が重要ではない初級レベルにおいても、
重要な社内用語や金融用語を織り交ぜながら学べるため、「習った表現を日本人のお客様相手に早速使えました！」という報告を
多数頂いています。
以前２０％以下だった継続率が、当社にお任せ頂いてからは７０％を超えています。
その他、自動車メーカー（アジア各国からの内定者）、電気メーカー（ドイツ在住役員）、重工メーカー（アジア各国の内定者、
欧州在住の採用候補者）、化学品メーカー（法人営業担当者、研究員）、証券会社（アメリカ在住の内定者向けライティングコース）、
人材会社（法人営業担当者）など、豊富な事例がございます。
単なる「日本語研修を提供する機関」ではなく、「クライアント企業様の業績アップへの最大限の貢献」が我々のモットーです。
この考えに基づき、弊社で研修を担当させて頂く際には、必ず、様々なビジネス経験を有する専門の学習コンサルタントが、
クライアント企業様における業務や研修の内容、理想とする人材像、などについて詳しくヒアリングさせて頂いた上で、
オリジナルのカリキュラムを構築しております。
是非、お気軽にご相談下さい。
※弊社サービスは、ワールドビジネスサテライト、日経産業新聞、月間総務などでもご紹介頂きました。
※日本アセアンセンターにて「日本企業におけるASEAN出身職員への日本語教育」のテーマでの講演実績も有り。
（参加者：人事・研修担当者約１２０名）
